海外赴任が決まったら発達障害があってもなくても親子のコミュニケーションで伸ばしたい〇〇のチカラ

子どもに発達障害があってもなくても海外赴任についていき、海外で子どもを育てることは、利点もあれば、言葉の問題、文化や生活の不安がありますよね。世界のどこにいても、親子のコミュニケーションで伸ばしたい〇〇のチカラをお伝えします。

【目次】

海外に滞在している日本人の数は増え続けていて、外務省の統計では、2017年10月１日現在（３カ月未満を除く）135万1970人です。

前年と比べ1.0%、１万3493人の増加で1968年から始まった統計以来最高数を更新。1989年からは2.3倍に増えています。

旦那さんの海外赴任についていき、海外で子どもを育てている家族も30年前と比べると増えていて、めずらしいことではなくなってきています。

とは言え、海外で発達障害があってもなくても子どもを育てることは、利点もあれば、言葉の問題、文化や生活環境の違いなどがあり不安になりますよね。

安全に子どもを遊ばせてあげられるのか？

現地の学校はどんなところだろう？

英語や現地の言葉でコミュニケーションは取れるのか？

住み慣れた土地を離れて知らない土地で生活するとなると、不安や心配事は尽きません。

考え出すとどんどん心配になって、海外赴任についていかずにこのまま日本で生活していた方がいいのではないかという気持ちになってしまうこともあると思います。

ですがオトナも子ども〇〇のチカラを言葉のコミュニケーションを通して発達させていくと、世界のどこにいても新しいことにもどんどん挑戦するようになるんです！

最近子育てでよく言われていることは「自己肯定感を授けること」です。自己肯定感とは、「自分はありのままで価値があると自分で受け入れられること」を意味します。

発達障害があってもなくても子どもの自己肯定感を伸ばしていくことは大切ですが、海外でこれから子育てをしていくのであれば、この自己肯定感以上に親子で育んで欲しいのは「自己効力感」です。

自己効力感とは、「自分が自分で決めた目標を達成できるんだという感覚」「やったらできるという感覚」を意味し、カナダの心理学者アルバート・バンデューラがいった自己への認知のことです。

日本の生活環境とは違う海外の地では、体験したことがないことにたくさん出会います。そこで大切なのが、「やってみたら何とかなるだろう」と自分を信じやってみる力、自己効力感なのです。

過去にできたという根拠、みんながやっているから大丈夫という根拠が必要になると、海外ではできないことだらけになってしまいますよね。

英語や現地の言葉を流暢に話せなかったとしても、スマホアプリを使ってコミュニケーションに挑んでみたら伝わった！という「やったらできた」経験は、オトナでも嬉しくなりますよね。

オトナであろうと、子どもであろうと、発達障害があろうとなかろうと、自己効力感というチカラを育み発達させたら、海外でもどんどん挑戦して行けるのです！

ちょっとここで我が家の経験をお話させていただきますね。

我が家の海外駐在生活歴は11年目。そんな我が家の娘は今まで香港、マレーシア、そしてベトナムにあるイギリス系のインターナショナルスクールを転々としてきました。

その中でとても印象に残っているのが、娘が学校対抗水泳大会に参加したときのことです。

その日はクロール50ｍの選手として出場したのですが、他校の生徒よりタイムがあまり良くなく、メダルが取れませんでした。

がっかりしていた娘に、

「がんばったね」

「くやしかったよね」

「よくやったじゃない！」

など言葉をかけていところ、娘の学校の校長先生が話しかけてくれました。

メダルが取れなくて残念だったと話した娘に先生は、

「君の今までのベストタイムは何？今回のタイムは？」

「周りと比べても意味はない、比べるのは過去の自分。今日ここで挑戦したことは素晴らしいことだよ！」

と言ってくださいました。

メダルが取れなくても、タイムは自己ベストより早い結果を出していました。先生の言葉によって娘は、「挑戦したから結果を知ることができた、また練習を続けて次の試合に出たい」と意欲が出たようでした。

子どもの自己効力感を上げるには、他人と比較して言葉にすることではなく、おおげさにほめたりするのでもないです。

できている事実をそのまま伝え、肯定的な言葉を使ってコミュニケーションすることなのです。それが、子どもの意識を成長させるきっかけとなることがお分かり頂けたのではないでしょうか。

海外の先生たちもよくする自己効力感を伸ばす言葉がけ。これは発達科学コミュニケーションのメソッドの中でもお伝えしています。

発達障害かどうかは関係なく、海外赴任というきっかけを期に、発達科学コミュニケーションからヒントを得て、ぜひ子どもと一緒に、「きっと大丈夫、やってみよう！」という、自己効力感をUPさせていって欲しいと思います。

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執筆者:吉田エイミー
（発達科学コミュニケーショントレーナー）